「残留農薬」という単語を聞くと、「人体に悪影響を及ぼすもの」という意味に捉える人が殆どです。勿論、その認識で間違ってはいませんが、実際に有害として判定されるのは基準値を超えた場合なのです。この基準値は食品・農薬成分によって異なり、様々な作物・輸入品に設定されています。
本項では、大豆の残留農薬について、成分の基準値や安全性などを紹介します。
農薬の成分は降雨・水産による流出や、太陽光・微生物による分解・蒸発によって減少しますが、一部の作物に残留している事があります。この残留している農薬成分を「残留農薬」と呼び、殺虫剤・除草剤・植物成長調整剤の他、殺菌剤・殺虫剤などの使用によって発生します。
農薬成分は用途別で様々な種類に分かれており、日本で登録されている成分だけでも520種前後、非登録の成分も含めるとその倍以上であるとされています。これらの成分が食品や環境中に残留していれば「残留農薬」と見做される事になるため、残留農薬はとても広い定義を示す言葉なのです。
残留農薬の発生は農家だけはありません。例えば、家庭栽培で除草剤や植物成長調整剤などを使っていれば、それらの成分が残留する可能性もあるなど、一般家庭でも起こりうるのです。農産物だけでなく、殺菌剤・殺虫剤の使用が必須である畜産物(肉・卵など)にも発生する可能性があります。
残留農薬は定義が広いゆえに原因も多く、農薬成分を含む薬品を使用していれば、どのような農産物・飲食品にも発生する可能性があると考えましょう。
残留農薬の基準値は厚生労働省が決めている数値で、すべての農薬・飼料添加物・動物用医薬品に対して設定しています。この基準値は、食品安全委員会が「人体に摂取しても安全である量」と評価した範囲内に留められており、基準値を超えた農薬成分が残留している食品の販売・輸入については、食品衛生法によって禁止されています(ポジティブリスト制度)。
そのため、海外食品には輸入時に検疫所で残留農薬の検査を行うなど、厳しい規則・制限がかけられています。
国内の農畜産業でも、残留農薬の基準値を超えてしまわないように、農林水産省が残留基準に基づき「農薬取締法」によって使用基準を定めています。残留農薬の基準値は成分・作物ごとに異なっており、例えば本項で取り上げる「大豆」の場合、2021年2月の時点でテプラロキシジム2ppm・ファモキサドン0.2ppmと設定されています。
なお、この基準値はあくまでも国内での基準であり、気候・害虫の種類・栽培環境などが違う海外では各国で異なる基準値が設定されていますが、「健康への悪影響はないとされる範囲」という点については共通しています。
日本では、アメリカやカナダ、中国などから大豆を輸入しています。これらの輸入大豆には、原産地での保管や輸送時の害虫・カビ・腐敗を防止するため、収穫後に農薬を散布する「ポストハーベスト」という方法が用いられるケースが多いです。
ポストハーベストに使われる殺虫剤・殺菌剤・防かび剤には、高濃度且つ残留性が高いと指摘される成分が多く、実際に輸入大豆の多くは残留農薬が検出されています。また、輸入大豆を使用している大豆製品に関しても同じことが言えます。
例えば、醤油・豆腐・納豆・サラダ油などの大豆が使われている製品で、残留農薬が含まれている輸入大豆が原料の一部であれば作物と同様に検出されます。勿論、輸入品は審査を経て販売されているので、国内の基準値を超えている作物・食品はありませんが、輸入大豆やそれらが使用されている大豆製品は、少なからず残留農薬を含んでいる可能性が高いことを覚えておきましょう。
大豆の栽培は、生産性を上げるために農薬や化学肥料を大量に用いることがあります。しかし、化学肥料や農薬を多用しすぎると、人体や環境などに大きな悪影響を及ぼす可能性があるのです。例えば、大量の薬剤散布によって体調不良に陥いる、皮膚がかぶれるといった被害が出る可能性があり、更には栽培者だけでなく周辺住民に影響が及ぶ危険性もあるのです。
このようなリスクを排除するためには、生産地の人々の健康や自然環境に配慮する事が重要です。周辺住民や生物の多様性に対して悪影響を及ぼさず、大地水の汚染・汚濁を招かない安全な農法で作ることが大前提と言えます。
このような考え方から産まれた大豆が「有機栽培大豆」です。化学合成農薬・化学肥料に頼らず、有機肥料などの土壌の持つ天然成分を栽培するという農法を「有機栽培農法（オーガニック」）と呼びます。オーガニックや有機栽培と名付ける基準は各国で異なりますが、日本では農林水産省がオーガニック食品に関する基準を設けており、生産者や加工業者は、登録認定機関の検査・認証を通過した上で「有機JASマーク」を付けることが義務付けられています。
結論から言えば、「残留農薬によって健康被害が出るような食品は本当に稀」という事です。日本では食の安全に関する基準・審査が非常に厳しく、危険性が0とは言い切れないものの、残留農薬のリスクは殆どないと言ってよいでしょう。
これまで述べたように、農薬の役割は農業生産の効率化・作物の保管であり、人体・環境を害するような薬品は作物にとっても悪影響でしかないのです。そもそも、農薬に使われる成分が有害という方式も根本から間違っており、すべての化学物質・天然物質は「基準値(量)を超えると有害、それ以下では無害」とされています。
とは言え、農薬の多用による自然環境への悪影響や、農薬に対する不安と言った精神的負担を考えると、やはり残留農薬はなるべく少ない方が良いです。国がどれほど厳しい基準を設けても、「食品中に農薬成分が残留している」という事実だけで不安に思う人も少なくありません。
人体・環境に対して直接的な影響はなくとも、やはり残留農薬は少ないほうが良いと言えるでしょう。
農薬は一歩使い方を間違えれば、人体だけでなく環境を悪化させる可能性もある成分が含まれています。農薬の大量使用は、人体の健康や自然環境だけでなく、作物にとってもリスクにしかなりません。だからこそ、農薬には厳しい使用制限や数値の基準が設定されているのです。
それでもリスクが0になるとは限りませんが、残留農薬が含まれているからと言って大きな危険が伴うという訳でないのです。